2013年 新着情報

報道に関する日本白内障屈折矯正手術学会の見解

この度、消費者庁より「レーシック手術を安易に受けることは避け、リスクの説明を十分受けましょう!-希望した視力を得られないだけでなく、重大な危害が発生したケースもあります-」との注意喚起の発表がありました。その主旨は「600 人を対象としたアンケート調査の 4 割に問題があり、レーシックの危険性を認識するように」となっております。

レーシック手術に関しては、すでに国内外の学術論文でその安全性と有効性が報告され、日本においても厚生労働省が臨床治験を行い承認している術式です。本学会においても、日本眼科学会が行う屈折矯正手術講習会の受講を前提として、角膜治療に精通した眼科専門医が手術を行うことで、レーシック手術は裸眼視力を向上させることができる安全かつ優れた手術と考えています。

消費者庁が発表した資料にあるデータバンクに寄せられた危害情報の内容は、レーシック手術の基本である術前の正確な検査と説明、術後の経過観察と対処に問題があったケースが含まれている可能性が否定できません。また今回の注意喚起の根拠は、インターネットによる母集団不明のアンケート調査の結果であり、すでに医学的に評価された治療法に対して、一般の方々の誤解を招くことが危惧されます。

レーシック手術は、1990 年代にヨーロッパおよびアメリカで始められ、2000年に日本にピーアールケイ(PRK)へのエキシマレーザーが承認を受けてから本格的な導入が始まりました。一般の眼科施設では年間に 100 件単位での手術しかできませんでしたが、大型の手術施設が設立されたことにより年間の症例数が急激に増え、2010 年までに年間 10 万件を越す手術となりました。矯正視力が良好な方に対する手術ですので、年齢や近視の程度を十分考慮してレーザー治療の度数を決めること、術後の見え方に慣れるまで時間を要することがあることなど、術前検査と説明が重要となります。この基本的なことが守られていれば、裸眼視力が改善し、QOL(quality of life)を向上させる安全な手術です。本学会では、今後も引き続き適応患者の皆様へ適切な手術の機会を提供できるよう努めるとともに、広く一般の方々へ情報提供を行って参ります。

2013年12月6日
一般社団法人日本白内障屈折矯正手術学会

2013年12月4日 消費者庁発表のレーシック手術に関する報道等について

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